働き方改革

人を活かす会社の取り組み

SCSKでは、社員一人ひとりが心身の健康を保ち、仕事にやりがいを持って、最高のパフォーマンスを発揮してこそ、お客様の喜びと感動に繋がる最高のサービスが提供できると考え、仕事の質とやりがいを高める働き方改革に取り組んでいます。

働き方改革の取り組み

SCSKでは、「働き方改革」という言葉がまだ普及していない2012年から、効率的で柔軟な働き方の実現を目指して継続的に取り組んできました。

2020年からは、これまで以上に変化が激しく将来の予測が困難な社会情勢・事業環境を考慮し、より生産性の高い業務の推進やリモートワークを中心としたオフィスの在り方・ロケーションの戦略を立案し、実行していく新たな働き方改革にも着手しています。こうした取り組みを通じて社員の心身の健康と仕事へのやりがいを高めることが、お客様へのサービス価値向上やステークホルダーの皆様への利益還元につながるものと考えています。

より効率的に働く「スマートワーク・チャレンジ」

2014年3月期より開始した「スマートワーク・チャレンジ」は、平均残業時間を20時間/月以下、年次有給休暇を100％取得することを目標に推進するSCSKの基盤施策です。

2015年3月期から2020年3月期までは平均残業時間が20時間/月以下、年次有給休暇の取得率は95％程度と目標を達成してきましたが、2021年3月期以降は新型コロナウイルスの感染拡大によってオフィスとリモートを融合した新しい働き方へ変化したことなどを要因として未達となったため、「新しい働き方アンケート」を実施し、課題解消に向けた施策を推進しています。その一例として、2021年に発行した「新しい働き方」におけるコミュニケーションTips集では、オンラインコミュニケーションにおけるマナーやケース別コミュニケーションガイド、社内事例を紹介し、質の高いコミュニケーションによって、より生産性高く、創造性豊かな仕事の実現を支援しています。また、2022年3月期以降は環境変化に柔軟に対応できる自律的な集団を目指し、「スマートワークの高度化にチャレンジする」ことをスローガンに、効率的で生産性の高い働き方の実践と、自らを高める活動の両立に取り組んでいます。

新しい働き方を目指した「どこでもWORK」

2016年からは「いつでもどこでも働ける」新しい働き方の実践・定着を目指し、「どこでもWORK」を開始しました。自宅やサテライトオフィスなどでの勤務を推進する「リモートワーク」、リモートワークの阻害要因となる紙を印刷と保管の両面から削減する「ペーパーダイエット」、座席を固定化しないフレックスアドレスのほか、集中席やファミレス席などを導入し、多様な働き方ができるオフィスをつくる「フレキシブルオフィス」の3つの施策を展開しています。

「テレワーク・デイズ2019」では実施期間中に5割を超える社員が、また、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令以降は、平均的に6割を超える社員が在宅勤務を実施しています。

今後は、新型コロナウイルス感染拡大の防止対策だけでなく、リモートワークなどの柔軟な勤務を常態としながら、事業戦略と働き方やオフィスの在り方を統合して高い生産性と働きがいを実現する更なる「新しい働き方」を推進していきます。

働きやすい職場づくり

SCSK働きやすい職場づくり委員会

本委員会(e-workコミュニティ)は、職務や所属、役職に関わらずSCSK社員全員が参加する組織です。経営と委員会の相互信頼をベースに、働きやすい職場環境の形成や働きがいの向上に寄与することで、自己の成長を促すとともに会社の発展に貢献することを目的としています。
労務管理に関わる社員代表としての機能を持つほか、社員間のコミュニケーション活性化、福利厚生の充実などに関わるさまざまな活動に取り組んでいます。

委員会の主な活動内容

従業員満足度

働き方改革の推進やワーク・ライフ・バランスの向上、多様な人材の活用を目的としたダイバーシティ＆インクルージョンなどの施策を進めた結果、毎年実施している社員の意識調査では、「働きやすい、やりがいのある会社」としての従業員満足度は高い水準を維持しています。

また、多様性を尊重し、誰もが安心して働けるための施策の一環として、LGBTQやハラスメントに関する社員の意識向上を図るための研修やセミナーを継続的に実施しています。一部のハラスメント防止研修については、関係する協力会社の社員を含めて実施しており、2022年3月期においては、3,400名以上の社員が受講しています。

すべての人材が能力を最大限発揮できる組織文化づくり

働きがいの向上への取り組み

事業環境の著しい変化を背景に、SCSKグループの2030年の目指す姿である「共創ITカンパニー」の実現にあたっては、働きやすさだけでなく、働きがいの変革も不可欠であると考えています。働き方改革のパイオニアとして、また社会の基盤を支えるITサービス企業として、社会に共創的な価値を提供していくために、多様性に富んだ社員一人ひとりが自律的に成長し、高い働きがいを持てるよう、これまで以上にすべての人材がその能力を最大限発揮できる組織文化づくりに取り組んでいます。

働き方改革の成果と今後の方針