EDRとは?機能や必要性、EPPとの違いをわかりやすく解説
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標的型攻撃のうち、特に組織や集団が、特定の目標(組織、企業、国家など)のネットワークを長期間にわたって繰り返し、さまざまな手法を用いて攻撃する手法を指す。通常の標的型攻撃とは攻撃期間や攻撃対象で区別されることが多い。
APT(Advanced Persistent Threat)攻撃とは標的型攻撃の中でも、周到な準備を行って攻撃対象を調査し、長期間にわたって特定の標的を攻撃し続ける攻撃形態を指します。
APT攻撃は、しばしば、国家間のスパイ行為や産業スパイ活動と関連付けられることもあります。実際に発生したAPT攻撃の事例としては、2009年~2010年に米GoogleやAdobe Systemsが攻撃対象となった「オーロラ作戦(Operation Aurora)」、2015年に日本年金機構から約125万人分の個人情報が盗まれた事件などがあります。
攻撃対象からの情報窃取やシステムへのダメージを目的としているため、ランサムウェアのように身代金を目的とすることはほとんどありません。
IPAが公表している「「高度標的型攻撃」対策に向けたシステム設計ガイド」ではAPT攻撃(高度標的型攻撃)が国家・企業レベルでの脅威となっていることに注意喚起すると同時に、コラム「脆弱性を対策しても、8割の攻撃には効き目なし!」の中で以下のように説明しています。ここから、ゼロトラストの考えに基づいたセキュリティシステムの構築が必要となることがわかります。
(出典)IPA:「高度標的型攻撃」対策に向けたシステム設計ガイド p46
APT攻撃から組織を守るためには、ゼロトラスト、すなわち侵入を未然に防ぐ対策だけでなく、侵入されることを前提としたうえで、以下のような対策が重要です。