アンデルセングループ

お客様の日々の暮らしに おいしいパンをお届けするために
食品製造メーカーの受注、発注のEDIとしてスマクラを採用

働き方改革・生産性向上

可用性が求められる食品製造業の受発注処理
EDIの運用負担を軽減し、システムの可用性を上げる

事例のポイント

お客様の課題

  • モデムのリース切れに伴いEDIシステムの刷新を急ぐ必要があった
  • パンの受注生産の起点となるEDI業務の負担が大きくなっていた
  • EDIシステムの運用負担の低減と可用性の向上を両立させたかった

課題解決の成果

  • EDIシステムのクラウド化により運用負担が大幅に低減された
  • EDIシステムの可用性、データ運用の確実性が担保された
  • EDI関連のトラブルがパン製造に影響を及ぼすリスクが大きく減った

導入ソリューション

  • クラウド型EDIシステム連携基盤サービス「スマクラ」

株式会社アンデルセンサービス
システムサポート部
部長

中村 誠治

株式会社アンデルセンサービス
システムサポート部
システムサポート2チーム
チームリーダー

岡本 剛生

「パンの受注生産を日々展開している私たちにとってEDIはトラブルの許されないシステムです。
スマクラの導入で、その可用性を高められた意義は大きいと感じています」

アンデルセンサービス システムサポート部 部長

中村 誠治

背景・課題

運用負担の低減に向けて
スマクラによるEDIのクラウド化に踏み切る

 「食卓に幸せを運ぶ」。この想いのもと、戦後まもない1948年に創業されたアンデルセングループは、創業の地である広島市に本拠を構えながら半世紀以上の長きにわたってデニッシュペストリーをはじめ、ヨーロッパ源流の本格的なパンの製造・販売を手がけ全国に名をはせてきた。現在は、ホールディングカンパニーのアンデルセン・パン生活文化研究所のもと、アンデルセンとタカキベーカリーという中核2社をはじめ、国内外の関連事業各社によってグループを構成している。中核2社のうちアンデルセンは直営リテイルベーカリー事業を展開し、タカキベーカリーではフードビジネス事業とフランチャイズベーカリー(リトルマーメイド)事業、そしてパンや焼菓子などの商品をスーパーマーケットなどの小売店舗を通じて販売するリテイルサポート事業を手がけ、国内各所に8つのパン工場を保有している。

 アンデルセングループでは従来、スーパーマーケットなどの小売店舗や原材料の仕入先との取引に使うEDIシステムを自社で構築・運用していた。それによってグループの事業(主にリテイルサポート事業)は大過なく支えられてきたものの、EDIシステムの運用負担は大きいものだったと、アンデルセングループ内において総務、経理、ITなどの専門業務を担当する株式会社アンデルセンサービスの中村誠治氏は明かす。

 「アンデルセングループでは、きわめて短いサイクルの『受注生産方式』を採用しています。そのため、毎日の注文数(=製造数)を適切なタイミングで正確に確定しなければならず、EDIシステムのトラブルで注文数の確定に遅れが出たり、抜け漏れが発生したりすることは許されません。そうしたシステムの可用性とデータ運用の確実性を担保する負担は相当大きかったのです」(中村氏)

 その運用負担を大きく引き下げる一手として、EDIシステムをクラウドソリューションのスマクラへと全面的に切り替えることを決断した。

解決策と効果

流通業界の時流に合わせてスマクラを選択
システムの可用性とデータ収集の確実性を維持・向上

 アンデルセングループによるスマクラの導入は、オンプレミス環境で運用していたEDIシステムのモデムが保守切れのタイミングを迎え、システムの刷新を余儀なくされたことが大きなきっかけとなった。そのシステム刷新の手法として、EDIシステムのスマクラへの全面移行を行った経緯について、アンデルセンサービスの岡本剛生氏はこう振り返る。

 「EDIシステムの刷新に向けて採用すべきソリューションを探し始めたのは、2017年の初めです。ちょうどその頃多くの得意先(小売業など)がスマクラを使い始めていて性能を高く評価していました。そこでSCSK株式会社に問い合わせをかけ、機能説明、提案を受けたのが、スマクラの採用に至る最初の一歩です。それから1年程度かけて、オンプレミス型のEDIシステムを含む他社のソリューションとの比較検討を重ねましたが、普及率の高さや運用の効率性、システムの信頼性、コストパフォーマンスなど、あらゆる点でスマクラの採用がベストであると判断しました」

 こうしてスマクラの採用を正式に決めたアンデルセングループでは、得意先や仕入先(主に原材料の仕入れ)と同グループをつなぐEDIシステムをすべてスマクラに移行させるという計画のもと、まずは得意先とアンデルセングループをつなぐEDIシステムをスマクラに切り替える作業に着手した。その作業は5か月かけて実施され、最終的に回線定義数にして126定義に上る接続が各得意先との間で確立された。

 「この切り替えスピードはかなりの速さだったと感じています。得意先とのEDI接続を確立する期間の短さはスマクラを選んだポイントの一つですが、その期待どおりの効果が得られました」(岡本氏)

 スマクラの運用開始後、スマクラに起因したトラブルは発生しておらず、その可用性の高さを中村氏は評価する。

 「繰り返すようですが、EDIシステムの24時間365日の安定稼働は、パンの製造を無駄なく、得意先の要求どおりの数量と納期に従って完了させ、お客様の毎日の食卓にパンをお届けするうえで必要不可欠な要素です。スマクラが優れているのは、その安定稼働を実現する障害対応のシステム設計・運用設計がしっかりと施されている点です。システムに何らかのトラブルが発生しても障害原因の切り分けと対処・対応が迅速に行われるので安心していられます」

 加えて、スマクラでは受注数量の正確性を担保するための支援も提供しており、それに対するアンデルセングループの評価も高い。

 「スマクラが正常に動作していても、得意先側の発注ミスやシステムトラブルによって受注数量と実際の需要との間にブレが生じることがあります。そうした事態の発生を未然に回避する目的で、例えばある土曜日のパンの発注個数が、いつもの土曜日の80%に満たない得意先があった場合、そのアラートを関係者に発し、当該の得意先への確認を促すといった運用支援をスマクラ側で行ってもらっています。こうしたデータ確認の運用プロセスは、私たちにとってとても重要なものであり、それをSCSK株式会社に担ってもらえているのは非常にありがたいことですし、スマクラを導入した大きなメリットの一つだと感じています」(岡本氏)

図:スマクラへ全面移行後のアンデルセングループ様におけるスマクラ活用イメージ
図:スマクラへ全面移行後のアンデルセングループ様におけるスマクラ活用イメージ

今後の展望

データ量の爆発的な増大にも柔軟に対応
EDI以外のIT化でもSCSKに期待

 アンデルセングループでは2022年から当初の計画どおり、仕入先とつながるEDIシステムをスマクラに切り替える作業も進めている。これによって100数十社の仕入先との接続(回線定義数にして500強)が確立される。また、得意先に加えて仕入先ともスマクラでつながることで、アンデルセングループと取引先との受発注処理の約97%がスマクラでカバーされることになり、扱われるデータ量も膨大になるという。

 「実際、スマクラで処理される受注データだけでも、スマクラへ切り替えを実施した2018年10月から約4年後の2022年6月時点において、その12倍に相当するデータが処理されています。このようなデータ量の増大にも大きなトラブルもなく対応できているのは、高信頼のクラウドソリューションであるスマクラならではのスケーラビリティです。改めてスマクラの採用は正解だったと感じています」(岡本氏)

 この言葉を受けたかたちで中村氏は次のように今後を展望する。

 「スマクラの活用でEDI環境の整備は完了できたので、これからはEDIとグループ内の基幹システムとのデータ連携を強化し、処理のさらなるスピードアップを図っていきたいと考えます。ほかにもさまざまなIT施策を打っていく計画ですので、それらに対するSCSK株式会社の支援にも期待しています」

SCSK担当者からの声

アンデルセングループ様においては、グループ全体の対外的なEDI取引のほぼ全てをスマクラにて対応しております。受注に合わせて生産ラインが稼働し、翌日には工場から全国へ配送という極めて短納期サイクルが求められる事業に対し、安定したデータ連携基盤をご提供することでアンデルセングループ様の事業そのものを支えております。今後もEDI連携の強化やSCSKの総合力を活用した新規のご提案を継続し、積極的なご支援を続けてまいります。

産業事業グループ 産業ソリューション事業本部
営業部 第二課 マネージャ

梶田 善彦


お客様プロフィール

アンデルセングループ

所在地:広島県広島市中区鶴見町2-19
U R L:
https://www.andersen-group.jp/

パンの製造・販売を主業とする企業グループであるアンデルセングループは、1948年に高木俊介、彬子夫妻と2名の従業員によって広島県広島市で創業された。今日では直営リテイルベーカリー事業に特化した株式会社アンデルセンと、リテイルサポート事業やフードビジネス事業、フランチャイズベーカリー事業を担う株式会社タカキベーカリーを中心に国内外の関連事業会社から構成され、約1,700名の社員を擁している。

2022年9月初版