SAP S/4HANA
豊富な導入実績をベースにした
SAP S/4HANA ソリューション
SAP S/4HANAの新規導入や移行を効率的に実施するテンプレートをはじめ、データ活用や財務・為替管理、
インボイス管理・電子帳簿保存法対応、手形管理など、さまざまな業種・業務に対応したソリューションを取り揃えています。
SCSKのノウハウと知見を活かしたソリューションで、お客様のニーズにお応えします。
ピックアップソリューション

SAP S/4HANA データ活用基盤
Add-Value for Insight
重要な判断をタイムリーに行うためには、スピード感が大切です。
社内外のあらゆるデータを全社共通の基盤に集約しリアルタイムに提供することで、データにもとづくスピーディーな意思決定を可能にします。Add-Value for Insightは、SAP S/4HANAを中核としたデータ活用基盤を提供するサービスです。

SAP S/4HANA 財務・為替管理ソリューション
Add-Value for Exchange
昨今、為替変動リスクが経営に与える影響が大きくなり、財務・為替管理の重要性が増しています。
「Add-Value for Exchange」は、為替リスクのリアルタイムな可視化と為替変動を取り込んだ業績管理の高度化を実現するソリューションです。
新規導入
SAP社以外のERPシステムやスクラッチ開発のシステムをご利⽤で、SAP S/4HANAを新たに導入するお客様へ向けたサービスです。導入テンプレートや導入前の適合性検証で、スムーズなSAP S/4HANAの新規導入をご支援します。
SAP S/4HANA 商社向け 導入テンプレート
Add-Value for Trading
商社特有の商習慣に対応 商社の基幹業務で必要となる機能を網羅し、SAP標準機能ではカバーできなかった日本の商社固有の業務シナリオにも対応しています。
SAP S/4HANA 製造業向け 導入テンプレート
Add-Value for Manufacturing
組立製造業の業務を網羅 販売、購買、生産、財務会計、管理会計など、組立製造業の業務領域を幅広くカバーするテンプレートです。日本の商習慣や固有の要件にも対応しています。
SAP S/4HANA 簡易適合性の検証
Add-Value POCサービス
約2カ月でできる SAP S/4HANAの簡易適合性検証 SAP S/4HANAを使い、自社業務との適合性を簡単に検証できるPOCサービスです。構築後の大まかな姿が見えることで、SAP S/4HANA導入の検討や意志決定がしやすくなります。
SAPシステム 導入事例
SAP S/4HANAの新規導入事例をご紹介します。
移行(バージョンアップ)
SAP ERP6.0からSAP S/4HANAへの移行を支援するサービスです。
個別業務
SAP S/4HANA 財務・為替管理ソリューション
Add-Value for Exchange
為替リスクをリアルタイムに把握する全社共通システム基盤 SAP S/4HANAが保有する取引データ(外貨建債権・債務)と連携し、入出金依頼から伝票起票までの一連の為替業務を管理できます。SAP S/4HANAとの連動性を高め、リアルタイム更新を実現し、全社の為替リスク・ヘッジ状況を見える化します。
SAP Business Technology Platform ソリューション
Add-Value for SAP BTP
SAP BTPを有効活用!Clean Coreで運用・保守を効率化 SAP S/4HANAの新規導入・マイグレーションでは、運用・保守の効率化を重視し、Clean Coreを前提とした導入が主流となっています。SAP BTPを活用し、変化に柔軟に対応できる基幹システムの構築を支援します。
SAP S/4HANA インボイス管理ソリューション
Add-Value for DX/インボイス管理 with Bill One
インボイス管理業務の効率化とDXをまとめて実現! 請求書の一元管理やインボイス制度/電子帳簿保存法対応だけでなく、Bill Oneによる仕訳入力効率化や支払承認プロセスへのシームレスな連携により、経理業務の効率化とDXの実現を支援します。
SAP S/4HANA 電子帳簿保存法ソリューション
Add-Value for DX/電子帳簿保存法
最短1カ月で導入可能!電子帳簿保存法ソリューション SAP ERPとワークフロー/文書管理とのリアルタイム連携を実現します。電子帳簿保存法対応で求められる真実性と検索性も確保できます。
SAP S/4HANA 電子記録債権/手形管理アドオン製品
Add-Value for 電子記録債権/手形管理
最短1日でセットアップ完了! SAPシステム標準の手形機能をベースに、日本固有の「電子記録債権要件」と「手形管理要件」など、50以上の機能/レポートで構成されています。
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