人事・研修制度HR
「人を大切にする」
私たちが最も
重視する約束
経営理念にある「私たちの3つの約束」のはじめに
「人を大切にします。」と掲げています。
技術の前に人ありき。一人ひとりの個性や価値観を尊重し、互いの力を最大限に活かしていきます。共創ITカンパニーの実現に向けて、社員が自律的成長を志向し、豊かな心と知性で価値創出し続けるプロフェッショナル集団でありたいと考えています。このような考えのもと、評価・キャリア形成・スキルアップ等に関する人事制度を設けています。
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POINT
公平な評価
新卒入社かキャリア入社か、社歴が長いか短いかに関わらず、実績に基づいて公平に評価します。
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POINT
複線型の
キャリア形成技術を極めるも良し、管理職を目指すも良し。個人のキャリアビジョンに合わせてキャリアアップできる多様な選択肢があります。
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POINT
学び続ける文化
自律的に自己研鑽に励むラーニング文化が根付いており、社員の学びを支援する制度が豊富です。
01
Win-Winのキャリア形成
組織視点と個人視点の両輪でキャリアを形成する
MBO（組織視点）とCDP制度（個人視点）を両輪としたマネジメントサイクルにより、社員が持続的に成長し、事業に貢献し続ける仕組みをつくっています。
- 個人視点
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- 個人の現状認識、将来・キャリア希望
- 経歴・スキル情報
CDP制度
Career Development Plan
社員一人ひとりが、中長期的な将来のキャリアビジョンを描き、ありたい姿を明示することで、個人のキャリア形成意識を高めます。
- 組織視点
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- 経営目標
- 組織目標
MBO
Management By Objectives
経営目標や組織目標に基づいて、社員自らが自分の役割や目標を設定。上司の合意を取った上で、達成に向けて職務を遂行し、年1回の評価を実施します。
- 配置
- 教育・学習
- 業績貢献
- 認定・評価
成長
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02
専門性を磨く
専門性認定制度
営業職、技術職の専門能力と知識を、業界標準（ITSS/ETSS/UISS）に準拠したキャリアフレームに基づいて７段階のレベルで認定する制度です。特定の職場に特化した固有の技術ではなく、専門家として市場で通用する技術かどうかを見極めています。専門性認定レベルに応じて、手当や一時金も支給。社員の専門能力の向上を図るとともに、専門性を可視化することで客観的指標に基づいた評価やキャリア形成を実現し、社員と組織が継続的に成長し続ける環境を提供しています。
個人視点
- スキルの可視化とキャリア形成
- 客観的指標として活用
- 自己研鑽
組織視点
- 人材育成に活用
- 戦略的な人材配置に活用
- 専門スキル評価の客観性を高める
03
新たなジョブ、事業領域に挑戦
人材公募制度・社内FA制度
社内公募により新たな仕事にチャレンジできる「人材公募制度」や、さまざまな事業領域へ社員自ら手をあげ挑戦できる「社内FA制度」があります。年間80～100名程度の異動実績があり、個人の希望を尊重したキャリアパスを実現しています。社内で多様なキャリアの選択肢を持つことができるのは、当社の特徴です。
04
200種を超える研修メニュー
SCSK i-University
全社員に「継続的な学びと成長の機会」を提供する人材育成体系です。５つのカテゴリーで、全200種類以上の研修プログラムを提供しています。個人ではなかなか受講のハードルが高い研修メニューでも、会社のバックアップにより積極的に学ぶことができます。
- キャリア
開発 - リーダーシップ
開発 - グローバル能力
開発 - 専門能力
開発 - ビジネス能力
開発
05
人生100年。長く働き、長く学ぶ
コツ活
半期単位（年２回）で、業務時間外に行った自己研鑽活動を申請すると、申請者全員に「学びの機会」として図書カードを提供しています。ビジネスパーソンとして自身の成長につながる活動であれば、研修や資格取得のほか、読書やコミュニティ・公的活動なども幅広く「学び」として認められます。人生100年、長く働き長く学ぶ時代に向けて、主体的に学び続ける文化づくりに取り組んでいます。
06
毎月5000円の学び支援
学び手当
毎月の給与において、全社員に5,000円の学び手当を支給しています。
書籍を購入したり、セミナーに足を運んだりと、日常的に自己研鑽に励んでほしいという会社の思いがこもった学び支援の手当です。
07
副業・兼業で多様なキャリアを
副業・兼業制度（スマートワーク・プラス）
社内の副業・兼業規程に反しない範囲において、事前に許可・届出申請をした上での副業・兼業が可能です。パラレルキャリア志向の社員に対して、多様な働き方やキャリア形成を認めています。副業・兼業を通して、社外での幅広い知見や新たな人脈を得ることで、当社のイノベーション創出や新規ビジネスなどの新たな価値創造に繋がることを期待しています。
