現場DXとは？メリットや推進の流れ・進みにくい理由を解説

1. 現場DXとは

はじめに、現場DXの基礎知識として、定義と今注目されている理由について解説します。

（1）現場DXの定義

現場DXとは、紙や手作業に頼った現場業務を、デジタル技術（ICT・IoT・AIなど）を活用して最適化する取り組みです。また、DX自体は、総務省により以下のように定義づけされています。

（2）現場DXが今注目されている背景

現場DXが注目されている背景として、多くの現場で人手不足に陥っていたり、顧客ニーズの多様化が進んでいたりすることが挙げられます。そのため、現場をデジタルを用いて変革していくことが生き残るための戦略になってきています。

特に、競合他社の生産性や業務効率は急速に向上しており、自社がDXに取り組まなければ相対的に競争力が低下し、市場で不利な立場に追い込まれるリスクが高まっています。また、現場では就業者の高齢化や離職、若い人材確保の困難などにより、省人化・自動化・技術の継承が急務になっています。

競合他社の生産性や業務効率は急速に向上しており、自社がDXに取り組まなければ、相対的に競争力が低下し、市場で不利な立場に追い込まれるリスクが高まっています。

2. 現場DXでできることと推進するメリット

現場DXでできることと推進で得られるメリットは、大きく4つに分けることができます。

• 人材不足解消
• 業務効率化と生産性向上
• ノウハウ蓄積と継承
• 現場業務の可視化

（1）人材不足解消

現場DXを推進することは、人材不足の解消につながります。デジタルツールやロボットなどを使うことで一定の業務を自動化・効率化できるため、作業負担や人的コスト削減の実現が見込めるからです。

単純作業や定型作業を自動化することで少人数でも業務を回すことができるようになるため、結果的に人手不足による業務への影響の緩和が期待できます。

（2）業務効率化と生産性向上

現場DXにより生産ラインや定形作業のデジタル化を進めることで、業務効率化と生産性向上が期待できます。アナログ作業をデジタル化することで、人為的なミスやエラーを減らすことができます。

例えば機械製造業では、手作業による組み立てをロボットにより自動化させたり、紙に記録した数値のパソコンへの転記作業を自動化し、集計・レポート化したりすることが可能です。

このように、現場DXを進めデータを上手く活用することで、業務を効率化させながら生産性を高めることができます。

（3）ノウハウ蓄積と継承

現場DXを推進することで、データによるノウハウ蓄積とその継承を正確かつスムーズに行うことができます。

例えば、映像解析を使えば、動作の順序や視線の使い方などを客観的に取り出せるため、暗黙の知識を分かりやすい形で残すことができます。他にも、蓄積されたデータをBIツールによって可視化・分析することで、現場の熟練者の作業傾向や技術を定量的に把握できるようになります。BIツールは大量の現場データをグラフやダッシュボードで分かりやすく表現できるため、従来は感覚的に伝えられていたノウハウを数値として理解できる形に変換し、ノウハウ継承の精度と効率を一段と高めます。

このように現場DXを進めることで、現場で培われた独自のノウハウを保存し、継承していくことで、質を維持したままの長期的な現場運用が期待できます。

（4）現場業務の可視化

現場DXにより、作業の進捗状況・稼働状況・人や機械の動きなどをリアルタイムに可視化することができ、現場の状態を数値や映像などで視覚的に把握することが可能になります。

受注からアフターサービスまでの各段階の状況やプロセスを可視化できれば、問題点やボトルネックが分かりやすくなり、業務改善に活かすことができます。

3. 現場DX推進の流れとポイント

現場DXを推進する際の流れとポイントについて以下の5ステップに分けて解説します。

• 現状把握と目的の明確化
• DX推進体制を整備
• ツール選定とテスト導入・拡大
• 運用方法の現場内共有
• PDCAによる改善の繰り返し

（1）現状把握と目的の明確化

まずはじめに、現場の業務フローや課題を整理し、どこに課題があるのかをはっきりさせ、現場DXを推進する目的を明確にします。目的が曖昧なまま現場DXを推進しても、十分な効果が得られなかったり、形だけで終わってしまう恐れがあるからです。

現場の現状を正確に把握し、現場DXで実現したいことは何か、改善したい課題は何かを設定し、あらかじめゴールを明確にし共有しておきましょう。

（2）DX推進体制の整備

次に、DX導入が行える体制を整えます。具体的には、導入予算や必要なITインフラを事前に確保したり、DXの推進責任者や現場担当者、IT担当者などの役割分担を明確化したりします。必要であれば、外部ベンダーや専門家の支援体制も検討するとよいでしょう。

基盤を確保し、現場従業員が主体的に関われる体制を作っておくことで、DX導入後の定着がスムーズになります。

（3）ツール選定とテスト導入・拡大

体制の整備が完了したら、目的や課題、従業員のスキルに合わせて最適なツールを選定します。

例えば、「（1）現状把握と目的の明確化」で定めた目的が「作業効率の向上」であればIoTセンサーによる稼働監視ツール、「品質向上」であれば作業ログ収集ツールを用いるなど、目的に対応するツールを選ぶことで得られる効果が高くなります。

その後、一部工程や部署などでテスト導入を行い、実証実験をすることによって効果を図ります。効果を得られたら拡大していきます。

（4）運用方法の現場内共有

操作マニュアルの作成や研修・セミナーを開催し、現場の従業員にツールの運用方法などを共有します。DXの推進には新しい知識が必要であったり、ツール運用ができるようになったりしなければならないなど、デジタルリテラシーやITスキルが必要となる場面も多々あります。

現場DXの推進には現場の従業員の協力も必要不可欠であるため、取り残される従業員がいないよう、巻き込み不足に気を配りましょう。

（5）PDCAによる改善の繰り返し

現場DXは導入して終わりではなく、継続的に改善を行い定着化させていくことが非常に重要です。

PDCAサイクルをまわして、業務効率の改善率や品質の変化などの効果測定から得られた改善点を踏まえて定期的に行うようにしましょう。

4. 現場DXが進みにくい理由と進めるための施策

現場DXの推進にはメリットが多いですが、現場特有の課題や導入側の体制不足などが原因で中々進みにくいケースも少なくありません。ここでは代表的な理由と、それぞれに対する施策について以下の3つの観点で解説します。

• 経営層と現場担当者間のコミュニケーション不足
• デジタル人材不足
• コスト対効果に対する懸念

（1）経営層と現場担当者間のコミュニケーション不足

現場DXが進まない大きな要因として、経営者と現場担当者のコミュニケーション不足が挙げられます。方針を決める経営層と現場で運用を行う担当者の間にギャップがあることで、現場DXの導入に時間がかかったり、形だけで終わってしまったりするケースが多くなるからです。

現場DXでは、いかに現場に運用を定着できるかが非常に重要です。経営層は現場の本質的な課題を、現場は「現場の生産性や安全性を向上させる」というDXの目的を理解したうえで長期的な目線で推進していくことが重要です。定期的にコミュニケーションを取り合うことを通して、現場DXの定着化に取り組みましょう。

（2）デジタル人材不足

現場DXはデジタル技術を活用することが前提のため、デジタルやITに精通した人材が必要不可欠です。

このような人材の不足により、実務に落とし込むことができず、定着しづらいケースは多いです。そのため、デジタル人材教育を行ったり、セミナーを実施したりすることによりデジタルリテラシーを高めることがポイントとなります。

（3）コスト対効果に対する懸念

DXツールには初期費用と運用コストがかかるため、コスト対効果に不安を感じて現場DXの推進に踏み切れないケースも多いです。特に中小企業では、初期投資に対するROI（投資対効果）をすぐに見込めないと導入判断が難しいケースが多いです。また、効果が目に見えにくい場合には現場からの懸念や懐疑的な意見が出やすくなることが予測されます。

そのため、スモールスタートで始めて長期的視点での投資効果を試算し、コスト対効果が見込めることを証明することで、懸念を払拭するようにしましょう。

現場DXを推進して業務効率化と省人化へ

この記事では製造現場の人手不足や高齢化、属人化などの課題を、現場DXによって解決する方法を解説しました。現場DXを活用することで、業務の優先順位や改善点を明確化し、効率的な生産・品質管理を実現することが可能です。長期的に安定した現場運用体制の構築が期待できるため、現場DXの導入を検討してみましょう。