お知らせ
(2022年)

「SAP AWARD OF EXCELLENCE 2022」にて
「マーケティング・サクセス・アワード」を受賞

2022年3月30日(水)

SCSK株式会社

SCSK株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役 執行役員 社長 最高執行責任者:谷原 徹、以下 SCSK)は、SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 鈴木 洋史、以下 SAPジャパン)が選出する「SAP AWARD OF EXCELLENCE 2022」にて「マーケティング・サクセス・アワード」を3月23日に受賞しました。

SCSKは最新プラットフォームであるSAP S/4HANA®、SAP® Business Technology Platformの提供体制を強化しております。2021年度の成果として、SAP案件の創出数、SAPライセンスの売上高に大きく貢献したことを高く評価され、このたびの受賞に至りました。

SAP AWARD OF EXCELLENCE 2022

1998年に創設されたSAP AWARD OF EXCELLENCEは、SAPビジネスへの貢献度、ならびに顧客満足度などにおいて、極めて高く評価されたパートナー企業に授与される賞で、今回で第25回目を迎えます。本アワードでは、RISE With SAPなどの主力SAPソリューション分野での取り組みや成果、ビジネスの実績、優れた導入プロジェクト、お客様への高い価値の提供といったさまざまな観点からSAPジャパンがパートナーを評価し決定するものです。

SCSKのSAP Solutionについて

1993年、SCSKは日本第⼀号のSAPプロジェクトに参画しました。以来、SAPジャパンのパートナー企業として、25年以上SAPビジネスに携わってきました。SAPプロジェクト支援では400社以上の実績があり、その経験からさまざまなソリューションを生みだしています。SAP Best Practice for SAP S/4HANA 「日本版」では、SAPジャパンのパートナーとして開発を支援。日本固有の業務シナリオの提供や開発・検証を実施しました。

今後も、SCSKはSAPジャパンとの強固なパートナシップのもと、ERPシステムである「SAP S/4HANA」および「SAP Business Technology Platform」などのSAP周辺ソリューションのサービス拡充および拡販を通じ、お客様の顧客接点の強化とDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援してまいります。

URL:https://www.scsk.jp/sp/sap/

SAPジャパン株式会社について

SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えており、世界中の商取引売上の87%は、SAPのお客様によって生み出されています。SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中でき、持続可能な成長を実現する企業のあり方である「サステナブル・インテリジェントエンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援することを戦略に掲げています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。

URL:https://www.sap.com/japan/index.html

【参考】

本件に関するお問い合わせ先

製品およびサービスに関する
お問い合わせ先

SCSK株式会社
ビジネスソリューション事業グループ
AMO第一事業本部 ソリューション営業部 柏井
TEL:03-6772-9282
E-mal:sap-info@ml.scsk.jp

  • SAP、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。
  • 掲載されている製品名、会社名、サービス名はすべて各社の商標または登録商標です。